2025年 仮想通貨はオワコンなのか??トランプ関税問題と向き合い、テクニカルをチェック！

2025年4月3日にトランプ演説があり、全世界に相互関税が発令されました。ナスダックはマイナス12％の急落、S$P500もマイナス10％と急落してしまいました。

一方でビットコインは4/3から4/7時点での価格幅はマイナス5%と、リスク資産である仮想通貨においては微調整でありS$P500やナスダックと比べ50%以上も乖離があります。TradingView – すべての市場を追跡を参考。

しかし、その後ビットコインはさらに4％(TOTAL-9%)の下落。4/11時点で80000ドル台を推移しています。一見全ての市場が下落し暗いムードに思われますが、仮想通貨において-9％はまだまだ微調整。

今回その理由と、この下落相場いつまでつづくのか、市場分析とチャートの価格分析の両面から考えていきます。

相互関税とは

相互関税とは、ある国が輸入品に課す関税と同じ税率を、輸出先の国にも適用する貿易政策のことです。

アメリカが日本からの輸入品に関税を課す場合、日本もアメリカからの輸入品に同じ関税を課すという仕組みです。

相互関税における問題点

①価格の上昇：輸入品の価格が上がり、消費者や企業の負担が増える。

②貿易摩擦の激化：関税の応酬が続くと、貿易戦争に発展する可能性がある。

③経済成長の鈍化：輸出入の減少により、経済活動が停滞する恐れがある。

これらの観点から、市場の不安により各企業の株安が起こってしまいます。

不況を煽る相互関税、トランプの目的

トランプの目的は一貫しているものがあり、「全ては自国(アメリカ)のみ」に通じています、アメリカさえ良ければ、他はどうでも良いという、なんとも身勝手な考えですね。

「アメリカ株も全て急落しているけど、それってアメリカの為になっているの？」そう思われる方もいるかと思いますが、株の歴史の視点からすると、一時的な下落であり、暫くすると元に戻ると考えています。(上がった物は下がるし、下がった物は上がる)

4/11日時点で相互関税は撤廃され、引き続き全世界一律10％の関税政策中。中国とアメリカのみで関税争いが行われています。

ビットコインチャートでの価格予想

今回のような場面ではファンダメンタルズだけでなく、テクニカル分析が必須と考えています。

それは今回、ナスダック-12%、S$P500-10%の一方で、ビットコイン-5%という下落差の乖離が50%以上もあることが背景にあるからです。

ビットコインは、実は下げ止まりだった

1つは、ビットコインはバブル相場を控えた上昇局面の手前、期間や大口投資の買い集めが既に終わっていたことが挙げられます。

赤丸で囲った箇所は2025年２月24日から4月7日までですが、下落相場という事はひと目で分かります。

「私は仮想通貨の先物もしているのですが、先物市場の観点から、この急落と上昇は個人投資家では無く、機関や大口投資家による価格操作と思っています。(個人投資のみでは出来高が大きく変わります)」

つまり、仮想通貨はもうほとんど底を固めていた。という考察が出来ます。

相互関税発令によるマイナス5%は機関や大口の操作でなく、その他の投げ売り(パニックセル)という事ですね。

しかし、その後、4/11日にさらに4％の下落を見せましたが、ビットコインは暴落時マイナス50%以上を記録することがあります。

「初級編」ビットコイン(BTC)とは？電子マネーとの違いを徹底解説 – あんしん仮想通貨

今回、それほど暴落が起きていないという事は、やはりもうほとんど底を固めていると言えます。

仮想通貨はオワコンなのか？

仮想通貨は下落した後、必ず上昇しています。

今はアメリカVS中国との関税争いで、まだ低迷していますが、これの解決と、同時にアメリカFRBの利下げ期待も高まると好転する兆しが出ると思われます。

まとめ

ビットコインはもう底固めが出来てきている。

後はアメリカVS中国との関税争いの緩和、利下げ期待まど、好材料が集まれば仮想通貨は急上昇の準備が出来ている。

イチ

ブロガー/ライター　(医療従事者)

仮想通貨投資実践中。
2024年からブログ活動。
医療機関に勤めながらこつこつとサイトを作成してます。
仮想通貨に関する有益な情報を発信しています。